アメリカの主要な住宅価格指数「 Ｓ＆Ｐ／ケース・シラー住宅価格指数 」によると、２０１４年４月の主要１０都市平均の指数は、前年同月比＋１０．９％の上昇となりました。
主要２０都市でも＋１０．８％の上昇。
前年比では、１１都市が２桁上昇率を示し、中でもラスベガス、サンフランシスコは＋１８％を超え、過熱とも言える上昇が続いています。
前年比での上昇は２３か月連続。
１８３．３ポイントの水準は、２００８年４月以来の水準です。
一方、前月比では主要１０都市は＋１．０２％、２０都市では＋１．１５％と上昇。
２か月連続で前月比上昇となりました。
都市別では全２０都市が前月比プラスとなりました。
グラフの通り、この半年程度は伸びが止まっていましたが、再び上昇を始めたようです。
米連邦準備理事会が金融緩和の縮小を打ち出していて、昨年は長期金利が上昇していたのですが、今年になって低下しつつあり、雇用改善もあって、緩やかですが住宅価格が再度上昇し始めたかもしれません。
また、住宅在庫は少なく差し押さえ物件も減少しているため、住宅価格の下支えとなっているようです。
一方で、
２０１４年５月の住宅着工件数は前年同月比で＋９．４％。前月比は－６．５％。
戸数は、年率換算で１００．１万戸の水準。２か月連続で１００万戸超え。
また、この指標の先行指標となる住宅着工許可件数は、前年同月比で－１．９％。前月比は－６．４％。
戸数は、年率換算で９９．１万戸の水準。
４か月ぶりに１００万戸を割りましたが、前月が高水準だったため、その反動が出ているかもしれません。
住宅価格、着工件数等の住宅関連指標を見ていると、アメリカの住宅市場は昨年１０月～１１月に一旦ピークを迎え、今年になって寒波の影響もあってやや停滞、春から再び伸びましたが、初夏を迎えてまた停滞。
一進一退の状況です。
住宅市場の懸念は、景気回復に伴う、ＦＲＢの金融緩和の縮小。
これが「長期金利」の上昇を招き、住宅ローン金利の上昇となり、住宅建築の鈍化につながる恐れが出ています。
２０１３年５月以降、アメリカの長期金利は、金融緩和の出口が語られるようになってから上昇が続いていて、
５／１ ： １．６３％ ⇒ ９／５ ： ２．９７％ と４か月で１．３％も上昇。
昨年１２月にＦＲＢが金融緩和の縮小を発表したため、１２／３１時点では３．０３％。
今年に入り下がり始め、６／２４時点では２．５８％。
住宅市場がアメリカの景気を下支えしています。
２００８年の世界的な不況の大元は、アメリカの住宅バブルの崩壊から始まりました。
今後も推移を見守りたいと思います
