ＦＰよもやまばなし

９／１８の記事で、「日本の株価は外国人投資家次第」と書きました。

先日の日経新聞に、日本株の代表的指標である「日経平均株価」とアメリカ株の代表的指標である「Ｓ＆Ｐ５００」の株価推移が掲載されていました。

これ見ると、１９９９年以降の日経平均株価は、長い目（最低３年程度）で見ると、極めて関連性が強いことが伺えます。
９８年以前は日本の株価とアメリカの株価の関連性は弱かったのですが、９９年以降の動きは３年程度の単位で見てみると、いずれの３年間を見ても、同じような動きを示しています。

１年程度では動きは異なっていても、中長期的には同様な動きを示しています。

では、アメリカの株価は何で動くかと言えば、「アメリカの雇用統計」で非農業部門の雇用人数が増えていれば株価も上がる傾向があります。
アメリカの企業は景気が減速し始めると、従業員を真っ先に削減します。
また、失業者が増えると個人消費が減るわけですので、景気に悪影響を及ぼします。
こうした背景で、「雇用統計」は株価に影響を与えます。

また、金利もしかりです。
サブプライムローン問題では、アメリカが金利を引き下げたことで、金融当局のこの問題に対する強い意志を投資家が感じ取り、株価が上がりました。

こんなわけで、資産運用をする際、日本株とアメリカ株をセットで資産運用すると、リスクが増大しますので注意が必要です。