ＦＰよもやまばなし

海外の株式や債券、投資信託に投資したり、外貨預金をしたりする場合、気をつけなければいけないのが、「為替レート」。

為替レートの動く要因については過去に「為替レートはなぜ動く？その１」「その２」「その３」で記事にしています。

今日の話題は、日経ヴェリタスに掲載されていた、為替レートは「２国間の物価上昇率の差に連動する」という話です。

外貨運用する理由の多くは「日本の低い金利に嫌気がさして、高金利の外国の通貨で運用する」というものだと思います。

しかし、高金利の国は物価が上昇していることが多いのですが、物価が上昇していると、為替は下落しやすいのです。
（外国が物価上昇していれば、外国の通貨が下落し、円高になる）

この考え方は「購買力平価説」とも言われ、
例えば、世界の多くの国で発売されているマクドナルドの”ビッグマック”の各国の価格を調査し、割り算することで、購買力平価の為替レートを算出します。

これは、「一物一価」の法則を基にしていて、アメリカで２ドルでビッグマックが売られていて、日本では２５０円ならば、１ドル１２５円の為替レートとなります。

しかし、アメリカで１０％の物価上昇が起こり、２．２ドルとなると、為替レートは１１４円と円高になります。

為替レートは様々な要因で動きますが、円／ドルの関係では、日米の短期金利差よりも、物価上昇率の差に連動することが多いと見られています。

為替レートが物価上昇率の２国間の差に連動し、いつの日にか購買力平価に収れんすると言っても、いつなるのかは誰にも分からないのが悩みです。

しかし、そのヒントとなるデータがあります。
国際通貨研究所のホームページに”円／ドル”と”円／ユーロ”の為替レートと購買力平価の推移のデータが掲載されています。

これによれば、購買力平価には３種類のデータがあって、
輸出物価上昇率で計算した購買力平価の為替水準まで円高になると「円高に振れ過ぎ」とみなされ、
消費者物価上昇率や企業物価上昇率で計算した購買力平価の為替水準まで円安になると「円安に振れ過ぎ」とみなすことができます。

つまり、３つの購買力平価の水準に為替レートがタッチすると、「振り子」のように揺り戻しが起こっているわけです。

この考え方でいくと、円／ドルでは当面、
７８円程度が、輸出物価上昇率で計算した購買力平価の「振れ過ぎの円高水準」であり、
１１４円が企業物価上昇率で計算した購買力平価の「振れ過ぎの円安水準」となります。

また、円／ユーロでは、
輸出物価も企業物価も消費者物価のいずれの購買力平価も１０４円程度となっており、現在の１ユーロ１２０円前後というのはまだ円安水準にあり、円高に進む可能性があります。

為替レートは短期ではどのように動くのか判断が難しいのですが、長期の流れを見ていけば、ある程度の判断ができるようになるかもしれません。